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【何か重要な事が隠れているかも!?】色々調べていると中国脅威論に疑問が・・・その鍵は太平洋東北ケーブルセンサー網と対日超党派報告書

   

先月の6月9日に尖閣諸島に中国の軍艦が侵入した!と言うニュースがありましたが、

今回はこの機会に中国脅威論と今の日本についての考察を記事したいと思います。

この手の報道は時期的に参議院選挙に向けてのニュースであると思いますが、

その目的は、

やはり中国は危ない国(確かに完全に大丈夫なんて言えません。)だから憲法改正の必要性を間接的に訴える効果があるのでは無いかとおもいます。

その他にもこう言う考え方はどうでしょうか?

1.中国脅威論に対して改めて安保法案や集団的自衛権の必要性を政府が訴えたい!

2.そこで利用するのはもう飼いならしたと言っても良いレベルのまだ多くの国民が信じる大手マスコミを使って大本営報道の連発。

3.そうする事で国民の無意識下に中国脅威論を強く植えつける。

4.もう一度中国が関係する人名に関わる大きな事件が起これば一気に「戦争」と言う機運が高まってしまい、

今まで以上に憲法改正がしやすくなり国防軍がアッと言う間に設立されて、

・緊急事態宣言をして人権を一旦停止。

・そろそろ始まると思いますが盗聴も言論統制もし放題。

・さらには預金封鎖を行う。

勿論基本的人権は無いので徴兵なんて当たり前になるかも知れません。

まずは上記の様な前提の様に、

今の自民党・公明党のブレーンの方々が憲法改正をしてアメリカの支配から脱却して日本は自国民が守る!

こんな国作りをされようとしています。

 

では仮に中国と戦争するとなると、

そもそも戦争は表向きはその国の資源を奪いに行く事が主な理由として挙げられると思います。

(陰謀論的には軍需産業のお金儲けの為に仕組まれたものだと言う事は超が付くほど有名ですよね^^)

では中国側に立ってみて考えた所今の日本には何があるのでしょうか?

・今の日本はご存知の通り3.11の福島第一原発事故の影響で日本全土が今だ放射能に汚染されていて山も海も汚染されているのに果たして奪いだけの価値はあるのか?と

・放射能に関しては汚染だけではなく今世界に売り歩いていて「何かあったら日本が責任取ります」とか汚染物質は日本で処理しますなんて話が出ていてこれからもっと汚染される可能性があるのに奪う価値はあるのか?

・噂によると将来日本は世界の核廃棄物の保管場所になるのではないか?

・そして今も放射能緊急事態宣言発令中(レベル7)

ほぼ放射能関連の話なのですがこれが全てだと思います、普通に考えてこれから汚染がまだ広がる可能性を秘めている地域に果たして奪うものがあるのでしょうか?

放射能を完全に除染出来る技術がもう確率されているなら話は別ですが・・・

 

では切り口を変えて実際に戦争になった時を考えてみましょう。

・日本の海岸には54基の原発があるのですが、日本はどうやって守るのでしょうか?対する中国はこの原発のみを狙えれば良いと言うアドバンテージがかなり高い状態からの開戦になると思います。

・そして54基中1基でも爆発したら日本は終了と言われていて、これまた中国はかなり有利な状況。

・仮に原発が守られたとしても日本の補給拠点が潰された時点で負けが確定すると思います。

(現在の補給拠点は、シンガポール・フィリピン・台湾・沖縄の4拠点と言われてます。)

・「沖縄にはアメリカが居るじゃないか!」と言う方には選挙フェスで三宅洋平が何を語ったかを思い出して頂きたいと思います。

何の為の安保法案だったのか?ただの宗主国アメリカへのお土産ではなくそもそも統一指揮権がアメリカにある時点で日本の国防軍はアメリカ軍を守る為の捨て駒にしかならず、

頼みの綱のアメリカも軍縮する傾向にあると言う事は財政的にも人員的にももう限界なのでは?と思います。

上記の理由から中国が日本を打ち負かし特に得する事は無いかと思います。

尖閣諸島にいきなり中国の軍艦が現れたか・・・アメリカが北朝鮮を経済制裁で戦争に間接的に煽っている様に、

中国も日本を間接的に煽っている様に見えます。

後いきなり中国の軍艦が尖閣諸島に現れる事は意図的に行わないと出来ないと思います!!

それは太平洋ケーブルセンサー網と呼ばれるもので、

まずは写真をご覧下さい。

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出典:中国海軍を包囲する日本のケーブルセンサー網 潜水艦も丸見え

ちなみにこれは何が目的かというと、

地震計が一定間隔で備え付けてあるが、海上を何かが通過しても探知できる。

即ち地震計は潜水艦や艦船の探知機を兼ねる事が出来る。

その性能は海面から釘を一本落としても、海底の振動を捉えることが出来ると推測されている。

こうしたケーブルの地震計はマラッカ海峡や南シナ海からインド洋まで設置されていて、ハワイにも伸びている。

水流、水温、水圧、傾斜、磁気、音響で地震や津波を感知するが、周辺を船が通っても探知する。

防衛省は日本周辺から遠く離れた場所で行動する他国の潜水艦も、行動を把握している事になります。

出典:中国海軍を包囲する日本のケーブルセンサー網 潜水艦も丸見え

このケーブル網に関しては私も初めて知りました。

海面から針一本落としても海底の振動を捕らえる事が出来る・・・

では何故中国軍の軍艦が尖閣諸島にさもいきなり現れた様なニュースになるのか?

防衛省は他国の潜水艦の行動を把握する事が出来る。

ならこんなニュースではなく尖閣諸島に接近中と言うニュースが流れるのが本当の所ではないでしょうか?

もしかしたら日本政府はまさか国民がこの太平洋東北ケーブルセンサー網なんていう存在を知らないから、

飼いならしたメディアで政府のやりたいように報道している様にしか見えないんですよね。

 

そして一つの鍵は山本太郎が国会で名前を挙げた、

ジョセフ・ナイ氏の著書「対日超党派報告書」です。

これもギョッとする内容です。

1、東シナ海日本海近辺には未開発の石油天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビア凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海エネルギー資源を入手しなければならない。

2、そのチャンスは台湾中国軍事衝突を起こした時である。当初、米軍台湾側に立ち中国戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本米軍基地自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

3、米軍戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本自衛隊中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

4、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海日本海でのPKO(平和維持活動)を米軍が中心となって行う。

5、東シナ海日本海での軍事的政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

6、この戦略の前提として、日本自衛隊自由海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。

出典:ジョセフ・ナイ著『対日超党派報告書』米国による日中戦争誘導

もし仮に戦争が起こったとして両方が疲弊した時に救世主の様にアメリカがやってきて名前だけ良いが内容は最悪の平和条約(仮)を3国で結ばされて利用出来る価値のあるものは全てアメリカへ・・・

これで裏で中国と日本を戦争させたい勢力は何処に居るのかが丸解り!!って話ですよね。

狙いは東シナ海と日本海近辺のエネルギー資源と言う事はそこに面した原発は安全と言う事になるかも知れませんね。

 

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